天国？地獄？美容室を経営したら年収や必要な費用を考える

美容室経営者はやっぱりお金持ちなの？年収はどれくらい？

美容室のオーナーとは「経営者」のこと。

個人で独立開業した場合は、「店長　兼　オーナー」である場合も多いでしょう。

オーナーは美容室の運営経費・税金・スタッフの給料や保険といった全てを管理しなければなりません。

もちろん、経営者としては売り上げを伸ばして利益の増加をはかり、安定した店の運営を継続するよう努力しなければなりません。

その間も、家賃やローン、税金、維持費といった必要な経費は全て売り上げから賄わなければなりません。

オーナー自身が手腕によって稼ぎ出さなければ、必ず入る「固定給」もないのです。

ひと言で「オーナー」といっても、年収は数百万円から数千万円以上を稼ぎ出すこともあれば、倒産・閉店に追い込まれることもあります。

自身の手腕と工夫や努力で売り上げを上げて行かなければ、厳しい結果が待ち受けているのです。

美容室経営の年収と支出のバランスは？意外と支出が多い？

ある美容室のオーナーの年収を、一例を上げて見ていきましょう。

２人でひと月に80万円の売り上げがあるとしましょう。

店舗のテナント料・水道光熱費など必ず必要になるものが15万円と設定すると、手取りは65万円。

65万円×12カ月…と、単純にはいきません。

マンションを購入すれば修繕積立費、一軒家でもそれなりの貯蓄が必要です。

自分で起業した店であれば、設備や道具が多少古くても使えるならいいと考えれば費用は抑えられるかもしれません。

しかし、客商売である以上、見栄えも重要です。シャンプー台や給湯器は、一定年数で劣化もあります。やはり修繕に備えた積み立ては必要になるでしょう。

従業員を雇えば給料に加え、社会保険の支払いもあります。

個人事業者なら将来的に老後の貯蓄もゆとりをもって考えておいた方がいいでしょう。

美容室の経営で夢の高額年収を叶られるか？

カリスマ美容師が一世を風靡したこともあります。

スタイリストとして有名芸能人を担当したり、雑誌で取り上げられるなどマスコミへの露出を中心に活躍する美容師は存在しますが、そこに至るのは簡単なことではないでしょう。

フリーでスタイリストなどをする場合は、店舗にかかる経費や維持費がない分、負担が少ないと考えることもできます。

ただし、そこまで華々しい活躍ができるのは、業界の中でも本当にわずかな人たちです。
メディアを通して見る分には華やかですが、そこまで至らない大半の美容師たちはもっとシビアです。

見習いや雇われている立場の美容師たちは、生活するのがギリギリの収入しか手にできないことは珍しくありません。

地方から上京すればなんとかなるだろうと甘く考えていると、厳しい現実に直面するでしょう。

それでも、技術を身につけ、独立にこぎつければ大きな成功を手にすることができるチャンスはあります。

一介の会社員よりもずっと大きな収入を得る可能性を信じて、挑戦する価値はあるといえるでしょう。

美容室の経営は収益を客観的に分析することで年収に結びつく

美容室のオーナーや経営者が意外とやっていないのが経営分析。

「経営分析」というと難しい印象がありますが、複雑に考えずシンプルな部分を見てみましょう。

美容室の売り上げの中心は、カットやパーマの技術料です。加えてシャンプーやトリートメントなどヘアケア商品の販売などもあります。

まずは、店で提供するサービスの種類や料金設定。売上全体の構成などを性格に把握しておきましょう。

◆技術・施術…カット・カラー・パーマなど

◆店販…シャンプー・トリートメント、コスメなど

◆その他…エステやネイルなど美容関連業務

売り上げ全体の構成、各サービスの売り上げ比率を把握して、粗利益の内容などを最低限分析して、データを収集・解析することも安定した経営には必要なことです。

美的感覚やセンスが重視される美容の世界ですが、経営となると具体的な数字による数学的・科学的な分析も味方につける必要があるのです。

リスクの大きなチャレンジよりも堅実な美容室経営がカギ

美容室を一から開業しようと考えた場合、どんな準備が必要になるのでしょうか。

・物件の賃貸契約
・店舗の内装
・必要な器具や設備の購入
・薬剤や美容商材の仕入れ
・広告・宣伝費用
・通信費
・水道光熱費

ということになります。

加えて、準備している間は収入が途絶える可能性もありますから、その間の生活費や開店直後から当面の運転資金なども必要です。

美容師が1人で10坪ほどの店舗で「２セット、１シャンプー」でイメージした場合、必要になる開業準備費用はおおよそ600万円ほどになります。

開業費用をすべて現金で準備できるケースは少なく、ほとんどの場合は金融機関から融資を受けて費用を準備するようです。

もちろん自己資金の準備も必要ですが、家族の協力金という形で合算して考えることも可能です。

今の時代、いきなり大規模なものを作るのではなく、小規模で堅実なサロン経営が求められています。